【働き方改革】介護業界の大改新!ガーデニング特化の新しい働き方

介護スタッフ

介護業界と聞くと皆様はどんなイメージを持っていますか?

中には「ブラック」「低賃金」とネガティブなイメージを持たれているかもしれません。
しかし、各事業者や国も協力して新しい風を吹いているとのことです。

中でも興味深かったのは、株式会社アプルールさんがガーデニングを特化した新たな職種を募集しているそうです。

これは庭職人として、非常に興味深い内容だったので、ご紹介をさせて頂きます。

株式会社アプルールとは?

横浜市、鎌倉市、藤沢市、秦野市と湘南地域を中心に介護事業を展開されている企業様です。コミュニティカフェの運営など介護事業以外にも力を入れてらっしゃいます。
 

「ガーデニング特化型ホーム」を目指している

「週間 高齢者住宅新聞」では以下の記記事が執筆されておりました。

「アプルール横浜いずみ」は、ガーデニングが好きな人が集まる「ガーデニング特化型ホーム」として、「育てていく庭」をコンセプトに施設敷地内の100坪強の庭を入居者とスタッフでイギリス式庭園へと育てていく。豊富な知識と経験を持つ「横浜イングリッシュガーデン」のガーデナーをアドバイザーとして迎え、スタッフが継続的に研修を受けることで、専門性の高いガーデニングサービスの提供を目指す。
出典:ガーデニング特化施設 新しい働き方創出 高齢者住宅新聞

つまり、「ガーデニング特化型ホーム」を目指して、イギリス庭園を目指すために、入居者とスタッフが協力して、ホームの庭を育てて行く取り組みなんですね。

スタッフに研修を受けさせたり、入居者と共にという姿勢がなかなか本格的ですね!

湘南の海に囲まれたイギリス庭園の介護施設は執筆者ももし、歳を取ったら利用してみたい施設だと思いました。

「アプルール横浜いずみ」という横浜の施設のホームページを載せますので、よろしければこちらもご覧頂ければと思います!
アプルール横浜いずみ公式サイト

 

新しい職種「ガーデンケアスタッフ」

2019年から新しい職種として、「ガーデンケアスタッフ」を募集しているとのこと。
庭手入れに詳しい専門スタッフを募集するなんて驚きました!
入居者との庭いじりやガーデニングイベントのプランニング、庭のお手入れをするのが主なお仕事らしく、介護職の資格を持ちながらも、他の職種に就いている方を呼び戻して、少しでも人材不足を補うのが狙いだそうです。
アプルールさんの方針によって、他の介護事業者も新しい職種を導入していくきっかけになるかもしれませんね。

新しい職種だけではない!介護業界の働き方改革例

アプルールさんのガーデニングに特化した新しい改革をメインにご紹介させて頂きましたが、人材不足に悩む介護業界では他にも色んな改革が行われています。
その中でも代表的な例を紹介していきます。
 

ICTの導入

プログラミング
他業界でもICTの導入が進んでいますが、介護業界も例外ではありません。
こんな事例があるようです。
・在室状況を管理するためのシステム
・給与計算、介護保険の請求書などの事務作業を軽減するシステム
・入居者の排泄を予測する排泄予知器具
事務作業を軽減して、少しでも負担を減らすシステムも当然素晴らしいですが、入居者の排泄を予知する器具があるのは驚きました!科学の進歩は進んでいますね!
 

リモートワーク

リモートワーク
新型コロナウイルス拡大でリモートワークを導入する企業が多い中、介護業界でも、リモートワーク化が進んでいるようです。
リモートワークができない業務(入居者対応)、リモートワークができる業務(事務作業)をしっかり分けて、現場での作業を最小限にする動きが増えているとか。
ICT化と同じで気になる動きです。
 

介護事業者の大規模化

事業拡大
これは政府が2040年までに行う改革とのことで、まだ先の話になります。
具体的には小規模の介護事業者を大規模の介護事業者の中に統合させる取り組みです。
まだまだ利点と課題があるようですが、介護難民や人材不足の救いの手になる可能性があるのではないかと思います。
 

こんな取り組み方も!

マッチョ
愛知県にある「HIDAMARI GROUP」では、マッチョな方々が働かれているようです笑
確かに介護は体力仕事も多いそうで、筋肉がある方がいると頼もしいですよね!
ご興味がある方は是非ともチェックしてみてください!
HIDAMARI GROUP公式サイト

新しい介護業界に改革に着目しよう!

今回はガーデニングに特化した職種を募集しているアプルールさん、他の介護事業者の新しいと取り組みをご紹介させて頂きました。
他業界の例となりますが、根本には時代の変化というものがあり、庭に関するニーズも変わってくるかもしれませんので、こういう情報は非常に参考になります。
介護業界の新しい改革にも触れていきながら、弊社もどんなニーズがあるのか常にトレンドを追っていきたいと考えております。

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